情報処理相互運用技術協会（INTAP）と沖電気工業（OKI）は、エーエム・ピーエム・ジャパンの協力を得て、コンビニエンスストアにおける省エネルギー実証実験で、消費電力を年間5％強削減できることを確認した。この実験では、店舗内に設置したセンサー情報を、短距離無線通信技術のZigBeeとセンサー付きRFIDによる無線センサーネットワークで収集し、快適性の指標となる温熱環境評価指数をリアルタイムで算出し、快適さを一定に保つようにエアコン、ファン、照明機器を制御することで、年間消費電力を5％強削減できることが実証された。温熱環境評価指数（PMV：Predicted Mean Vote：予測温冷感申告、ISO7730）は、人体の熱的快適感に関係する室温、平均放射温度、相対湿度、平均風速、在室者の着衣量と作業量の複合効果を方程式で算出し、人間の温冷感を7段階の数値で表現している。

　現在、全国に4万7,914箇所のコンビニが存在し、年間約1,906億円の電力を消費している。コンビニ各社では省エネに積極的に取り組んでいるが、店舗全体としての統合的な省エネ管理を行えない実情にある。INTAPとOKIは、個々の機器の省エネ制御ではなく、店舗内の人が感じる快適性を追求するために、コンビニ内外のセンサーで情報を能動的に収集処理するコンテキストアウェアネス技術に着目し、状況に応じて統合的に機器制御を行うことにより効果的に省エネを実現できることを示した。この研究は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「デジタル情報機器の総合リモート管理基盤技術の開発」プロジェクトの一環として行われ、10月2日から6日まで幕張メッセで開催されるCEATEC JAPAN 2007で実験成果を公表する。